迫りくるエネルギー維新‐未来のためにできること。
2020 年 10 月、菅前総理が臨時国会において「2050 年カーボンニュートラル宣言」を表明しました。以降、マスコミ等でも取り上げられることが増えた「カーボンニュートラル」という言葉。耳にしたことのある方もいらっしゃるとは思いますが、まだまだその重要性に対して、浸透度や理解度が低いのが現状です。
そもそもどういう意味なのでしょうか。直訳すればカーボン（二酸化炭素）をニュートラル（中立）にするということ。わかるような、わからないような……。
言葉だけが一人歩きしても意味がありません。
今回は「カーボンニュートラル」を軸に、今、そしてこれから私たちが直面するであろう問題、そして乗り越えるために何をするべきか、を考えていきたいと思います。
【カーボンニュートラルとは？】
カーボンニュートラルを説明するにあたり、まずは菅前総理の宣言をご覧ください。「我が国は、2050 年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち 2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを、ここに宣言いたします」
勘違いしてはいけないのは、二酸化炭素をはじめとした温室効果ガスの「排出ゼロ．．．．」を目指すわけではないということです。やろうとしているのは「全体としてゼロ．．．．．．．」。これは温室効果ガスの「排出量」から植林・森林管理などによる「吸収量」を差し引いて、プラスマイナスで実質的にゼロにしようという考え方なのです。
言わずもがな、私たちの暮らしは、石炭、石油、天然ガスなどの多くのエネルギーによって支えられています。その恩恵があってこそ、便利で快適な生活が保障されています。部屋が暑ければガンガンに冷房を効かせます。ちょっとそこまで買い物に行く際、車を使うでしょう。ガスコンロのつまみを捻れば、簡単に火がつきます。
これらはすべてエネルギーのおかげ。もし仮にこれらが無くなったらどうなるでしょうか。恐らくまともな人間生活は送れなくなるはずです。
現実的に考えて、エネルギー利用をゼロにするのは不可能。しかし、このままでは地球は大変なことになる。何か手を打たなければならない。
そうして誕生したのが「カーボンニュートラル」なのです。
排出 10 に対して吸収が 5 ならば 5 が余ります。8 吸収できれば余りは 2。逆に排出を 7 に減らせれば、吸収 5 でも余りは 2 です。吸収が 5 だとしても排出を 5 まで減らせれば差し引きはゼロ。つまり、このように温室効果ガスの排出量と吸収量のバランスを均衡させる、つまり中立にしていくことがカーボンニュートラルの目指すところなのです。
そして残念ながら、現状は非常にアンバランス。排出量が圧倒的に吸収量を上回ってしまっています。
出典：環境省HP
環境省と国立環境研究所の発表によると、2020 年度の温室効果ガスの総排出量は 11 億5,000 万トン。一方で吸収量はわずかに 4,450 万トンでした。前年度からは 6000 万トンの減少だったとはいえ、まだまだ差し引きで 11 億 600 万トンも排出量が上回っているのです。
さらに 2020 年はコロナの感染拡大期。そのあおりを受けて、多くの製造業や旅行関連、貨物輸送業が軒並みストップしました。動かなければ当然エネルギーも使いません。ゆえに、コロナ禍という特異な状況下における減少だとして、楽観視できないとの声も上がっています。
単純計算で排出量は吸収量の 25 倍以上。排出量を半分、吸収量を倍にしてもまだ排出量が上回ってしまう状況です。これをゼロにしようと言うのですから、片手間で、渋々努力するレベルで達成できる目標ではないことがおわかりいただけると思います。
2050 年まであと 27 年
単なる制度や技術の導入では実現しえないかもしれません。私たちの常識や価値観を根本から覆すような、世界規模の大転換が必要……。
では何故、そこまでしてカーボンニュートラルを目指すのでしょうか？
【いまそこにある気候“危機”】
1985年、オーストリアで開催されたフィラハ会議。
それまで一部科学者たちの間で問題視され始めていた“地球温暖化”が、初めて国際会議の俎上に載せられました。
まだ38年なのか。もう38年なのか。
この間、世界規模で様々な条約や取り決め、排出制限や目標が定められてきました。気候変動枠組条約、いわゆる京都議定書はその最たる成果であり、世界が初めて地球温暖化問題に対処するために合意したという意味では画期的なことでした。
しかし、地球温暖化は止まっていません。人類世界は今なお、この問題に対して有効な回答を得ず、結果も挙げられていないのです。
以下の図をご覧ください。
出典：気象庁
※黒線は各年の平均気温の基準値（1991〜2020年の30年平均値）からの偏差、青線は偏差の5年移動平均値、赤線は長期変化傾向
これは、1991〜2020年の30年間の平均気温値を算出し、各年どれだけ差があるかを表わした図です。近年、つまり図の右に行けば行くほどプラス方向に差が大きくなっているのがわかると思います。気象庁によると、昨年2022年は＋0.6℃。これは1898年の統計開始以降、4番目に高い値でした。
こうしたデータは世界各地で観測されています。その結果、工業化以前（1850～1900年）と比べ、地球の年間平均気温は約1.1℃上昇したことが確認されています。そして、その上昇ペースは少しずつ早まっています。
もし仮に、何ら有効な策を取らなかった場合、21世紀末の世界の平均気温は2.6～4.8℃上昇するとも言われています。
一例を挙げると、現在の東京の真夏日の年間日数は45日前後です。これが21世紀末には103日、1年のほぼ１/3が真夏日となる可能性があるのです。
もちろん、気温だけではありません。海洋環境や雪氷圏への被害も甚大です。もしも気温上昇を食い止められなかった場合、南極大陸やグリーンランドの氷床は大半が崩壊する危険が予測されています。結果、海水面が上昇。海岸線の後退によって小さな島国や沿岸部の都市は水没する最悪のシナリオすらあり得るのです。
また、仮に2℃気温が上昇した場合、珊瑚礁の99％は死滅するとの試算も……。
かくして2015年。京都議定書の後継として締結されたのが“パリ協定”です。
- 世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする
- できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には、温室効果ガス排出量と（森林などによる）吸収量のバランスをとる
この二本を長期目標とし、その実現に向けて、世界が取り組みを開始。189の国と地域（2021年時点）が「2050年カーボンニュートラル」を推進しているのです。
近年、世界中で異常気象が原因と思われる大災害が頻発しています。
大雪、豪雨、洪水、旱魃、熱波、超高温。過去には考えられなかった災害が起き、多くの人命が危険にさらされ、また失われています。
何もしなければ状況は悪化の一途を辿るのみ。気候危機を回避するためには、今、この瞬間から取り組む必要があるのです。地球温暖化ストップへ待ったなし、なのです。
【動き始めている脱炭素社会】
こうした状況を受けて、さまざまな分野、業種、業界が脱炭素化へと動き始めています。
例えば自動車業界。減税対象にもなったことで一挙にシェアを拡大したエコカーはその急先鋒でしょう。むろん、全人類がエコカーに乗ったとして、それで全てが解決とはいきませんが、個々人でできる一番身近な取り組みかもしれません。
ちなみに、国土交通省によると、旅客関連においてもっとも二酸化炭素排出量が多いのが自家用車。一人あたりの1㎞移動時の排出量の概算は、
自家用車130ｇ
飛行機98g
バス57g
鉄道17g
となっており、自家用車の二酸化炭素排出量が他を圧倒しています。一家に一台どころか、地方都市ならば一人一台が当たり前の自家用車。交通事情を考えれば仕方のないことかもしれませんが……。
また、エコカーの代表格とも言えるEV車、いわゆる電気自動車。最近は少しずつ見かけるようにはなりましたが、日本における普及率は世界からは大きく遅れているのが現状。
2021年度の発表によると、年間に販売された普通自動車の内、EV車の割合は0.88％。
一方アメリカでは2.9％で、特に環境問題への意識が高いカリフォルニア州では9.5％にも昇ります。
EV化に積極的な欧州では全体では何と9.1％。企業平均燃費規制や購入助成金などを積極的に取り入れている成果でしょう。
面白いのはEU圏とひとくくりにしても、各国においてかなり差があるということ。オランダやスウェーデンでは新車販売のうちEV車が占める割合が20％近くなっていますが、スペインやイタリアでは3％前後に留まっています。
さらにEU加盟国ではありませんが、世界でもっともEV化が進んでいると言われているのがノルウェー。国内自動車メーカーがなくガソリン車からEV車への移行がスムーズであり、国民の人口がそれほど多くないため比較的理解を得やすいという背景はありますが、2021年に販売された新車の実に64％ほどがEV車だったそうです。
「売りたい」と「環境問題」の狭間で、各自動車メーカーも難しい舵取りを迫られています。こうした中、さらなる電気自動車の普及、また水素エンジンや合成燃料などを使った動力源の新技術の開発が日夜進められているのです。
当然、建築業界においても脱炭素化、カーボンニュートラルへの取り組みは始まっています。
現在、日々消費されるエネルギーの約三割が建築物によって消費されるエネルギーだと言われています。確かに街を見渡せば、一般住宅の他にもスーパー、飲食店、企業ビルや事務所、学校にホテルに病院に娯楽施設……数えきれないほどの建築物が存在しています。
2018年度算出によると、業務部門別の建物用途のエネルギー消費状況は以下の通り。
出典：日本エネルギー経済研究所「エネルギー・経済統計要覧」
単純に総戸数が多い事務所やビルが占める割合が大きく、卸小売業、病院、ホテル・旅館と続きます。
しかし、床面積あたりの消費を見ると、給湯や厨房などにも多くのエネルギーを使う飲食店がやはり数値が大きく、同じくホテルや病院なども高い割合を占めています。
参考までに、建築物で使われるエネルギーは六つに大別されます。
出典：環境省
建物の用途によって、どのようなエネルギーが主に使用されるかは多少の違いはありますが、空調系の核となる「熱源」と、ほぼ全ての建物で一日中使うことになる「照明・コンセント」の比率が高くなっています。
人の出入りがあり、そこを利用し、暮らす人がいる以上、常にエネルギーを消費し続けなければなりません。職場も学校も病院も生活には欠かせないもの。簡単に無くすわけにはいきません。
一方で、地球温暖化が国際的な課題であることは事実。人々のための建築物だとは言え、何か手を打たないと手遅れになります。他人事ではないのです。
そして、2015年に「建築物省エネ法」が制定されました。これは、建築物の省エネルギー性能を向上するための措置を定めた法律。
- 一定規模以上の建築物に対してエネルギー消費性能基準への適合などを義務付ける「規制措置」
- 省エネ基準に適合する建物を対象とした認定制度・特例制度を創設する「誘導措置」
の二つ柱で構成されており、省エネ性能向上に向けた建物建築のルールとなっています。
（詳細は国土交通省ホームページ
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/jutakukentiku_house_tk4_000103.html）
加えて、環境に配慮した建材の開発、太陽光や風力を利用した再生可能エネルギーの採用、消費エネルギーを削減しつつ、使用するエネルギーを自ら生産することでエネルギー消費量を正味ゼロを目指すZEB・ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング/ハウス）の提唱など、管理レベル（ハード面）、現場レベル（ソフト面）でも多角的な取り組みがなされています。
出典：環境省
【遅れている日本の家、そしてパッシブハウス】
会社や商業施設ばかりでなく、私たちにとってもっとも身近な建築物である「家」も例外ではなく、環境問題を考えるべき岐路に差し掛かっています。
日本においては先に述べたZEB/ZEHの普及や、HEMS （home energy management system）というシステムを用いて家庭の設備や家電をコントロールし、消費エネルギーを最適化する「スマートハウス」の導入により、少しずつですが環境に配慮した住宅が出来つつあります。
しかし、残念ながら現在、日本における住宅の環境意識、省エネのレベルは世界最低基準だと言われています。
何故か？ とにもかくにも、日本の住宅は“寒すぎる”のです。
毎年、冬場になるとニュース等でも耳にするヒートショック。これは、住環境における急激な温度変化によって血圧が乱高下したり脈拍が変動することで、重篤化すれば脳卒中や心筋梗塞などを引き起こす危険な現象です。
そして日本では年間、約17,000人もの人がヒートショックで亡くなっています（平成27年度統計）。
そして不名誉なことながら、諸外国と比べてその死者数は日本が圧倒的。厳しい規制を設けているドイツやアメリカと比べると、その数は十倍以上。お隣の韓国と比較しても三～四倍の人がヒートショックが原因の事故で亡くなっているのです。
日本において、どうしてこれほどまでにヒートショック事故が多いのでしょうか。
その原因は、ひとえに日本の住宅が寒いから。つまり、断熱性と気密性が低いためです。
断熱性とは家の中に外気の暑さ、寒さがどれほど伝わるかを示すものです。断熱性が高ければ温度が外気温に大きく左右されず、快適な室温に保つことができます。
そして気密性とは、どれだけ建物の隙間をなくし、外と室内の空気の出入りを少なくしているかの指標。当然、気密性が高いと室内の空気が外に漏れにくく、外の空気が室内に入りにくくなります。
例えば空調機器で部屋を暖めるとします。気密性が高ければ、その温まった空気は外へと漏れません。そして断熱性が高ければ、外の寒さが室内に影響しません。効率的に空調機器を使うことになるので、光熱費の削減にも繋がるわけです。
そして残念ながら、日本の住宅ではこの「断熱性」と「気密性」は長い間、軽視されてきました。その結果、世界の基準から大きく遅れた「夏は暑くて、冬は寒い」家がスタンダードとなってしまったのです。
そして、2050年カーボンニュートラル宣言。
日本もやっと重い腰を上げました。時代遅れで、しかも義務ではなく努力目標レベルだった省エネ基準を改正。2025年（予定）より、より厳しい基準を設定し、適合義務化へと動き出しています。
省エネ性能向上のための技術や工法、システムの開発が進む中、とある省エネルギー住宅が世界中で注目を集めています。
太陽光発電などのシステムを積極的に取り入れ、実際使った電気エネルギーと相殺することをベースとしたZEHや、エネルギーの見える化により家庭で使用されるエネルギー消費量の削減を目指すスマートハウスとは違い、自然エネルギー以外のエネルギーを“積極的”に使わず、建物の性能そのものを上げることで快適な室内空間を目指す家。
それが、環境大国ドイツのパッシブ研究所が規定する世界最高レベルの住宅性能基準を満たした究極の省エネルギー住宅、「パッシブハウス」です。
パッシブハウスの柱となっているのは
冷暖房負荷
一次エネルギー消費量
気密性能
のたった三つの基準。
「冷暖房負荷」とは、室内をある一定の温湿度に保つために使用する冷暖房のエネルギーを算出したもの。日本での基準は、一日の平均気温が15度以下の期間を暖房期間とし、これを18度まで暖めるために必要なエネルギーを暖房負荷。逆に一日の平均気温が15度以上の期間は冷房期間とし、冷房を使って室温を27度に冷やすために必要なエネルギーを冷房負荷として算出します。
「一次エネルギー消費量」とは、住宅で使われている設備機器のエネルギーを熱量に換算した値のことです。冷暖房はもちろん、換気や給湯、照明なども含めた合計値となります。
「気密性能」とは、前述した通り、どれだけ建物の隙間をなくし、外と室内の空気の出入りを少なくしているかを算出したもの。例えばすきま風などが、どれくらい入りづらいかを測定した値です。従来の省エネ住宅においても性能の目安として規定されていますが、中でもパッシブハウスの基準は最上位で、以下の通りとなっています。
興味深いデータがあります。以下のグラフは、一般社団法人パッシブハウス・ジャパン監修の建物燃費計算ソフト「建てもの燃費ナビ」により算出されたデータを元に、認定パッシブハウス、代表的な住宅メーカーならびに工務店のデータをマッピング。性能レベルを可視化、分布したものです。
出典：パッシブハウス・ジャパン
横軸は建物の省エネ性能を、縦軸は建物の躯体性能および温度による健康リスクの相関性を示しています。つまり、右上に行けば行くほど省エネかつ健康リスクが低い建物、ということです。
大手ハウスメーカーや省エネ住宅を謳う住宅販売会社の多くは、きちんと「次世代省エネ基準」を満たしていることがわかると思います。国内の既設住宅のおよそ95％がこの基準値すら満たしていないとも言われており、このレベルでも国内ではかなりの省エネ住宅と見なされます。
しかし、パッシブハウスの基準と照らし合わせるとその差は一目瞭然。次世代省エネ基準から1.3～2倍程度、性能を上昇させなければパッシブハウス基準には及ばないのです。いかに、その基準の厳しいか、理解いただけると思います。
これだけ厳しい環境基準が求められるパッシブハウス。ホイホイと大量生産できるものではありません。確かな知識と技術を持った建築家や大工さんの手による、完全なるオーダーメイドです。
断熱材を厚くし、高性能な窓を設置し、熱を逃がさない換気システムを導入し、室内の熱を上手にコントロールする工夫。当然、家づくりにかかるコストは従来よりもかかることになります。しかし、そうやって建てた家は、冷暖房を使わなくても夏は涼しく、冬は暖かい。つまり後々の電気代や灯油代が安く抑えられるわけです。
先だって、異常な電気代の請求が来て、悲鳴があがっているというニュースが世間を騒がせました。採算が取れなくて、閉店を余儀なくされた店舗等も。
一般家庭でも無理に冷暖房を消したり、日中部屋の照明を落としたりと、節約のためにしているあれこれが紹介されていました。電気代を含めた燃料費は、今後も上がり続け、家計を圧迫する可能性は濃厚。家の性能を設備投資でフォローしようとすればするほど、それを動かすための費用は嵩みます。また、設備が壊れれば、その補修代もばかにはなりません。
逆に、パッシブハウスが目指すのは設備に依存しない家。高騰する燃料費などにも左右されることなく、24時間365日、快適さを作り続けてくれるのです。
結果、生涯コストを考えれば決して高い買い物ではないと言えるでしょう。
出典：パッシブハウス・ジャパン
【“地球のために”は遠すぎる】
車にしても家にしても。残念ながら、日本の環境問題への意識は、世界に比べて遅れていることはお分かりいただけたと思います。
長い間、日本は大量生産、大量消費に翻弄され続けてきました。ある種、日本が恵まれてきたからこその弊害とも言えます。しかし、もうその時代は終わりを迎えつつあるのです。
世界各国が地球を守るために様々な政策を打ち出し、規制を設け、技術やアイデアを総動員して動き出しています。
日本だけが乗り遅れるわけには行きません。
2050年のカーボンニュートラル宣言まで、すでに30年をきっています。短いようですが、人々の生活スタイルや価値観を変えるには充分な時間でもあります。
30年前を思い返してみてください。
世界はまだIT革命前夜。インターネットどころかパソコンですら一般的ではありませんでした。仕事で使うか、一部の専門家の趣味か。その程度の認識でした。しかし、いまやインターネットのない生活は考えられないし、成立しません。
携帯電話やスマートフォンも同様。スマホ依存なんて言葉が問題となるくらい、生活のマストアイテムとなっています。30年前の自分がスマートフォンを使って生活している姿、想像していましたか？
テクノロジーばかりの話ではありません。
生活面での大きな変化と言えばタバコ。いまでは飲食店での禁煙分煙は当たり前ですが、その昔は電車だろうが飛行機だろうが映画館であろうが、どこでもタバコを吸う事ができました。受動喫煙による健康被害が取りざたさるやいな、規制は一気に進み、人々のタバコとの付き合い方はガラッと変わりました。
いま、当たり前だと思っているモノやコトがずっと続くとは限りません。常識は変化し続けます。世界が変われば、人も変わる。
パッシブハウスだって、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスだって、水素自動車だって。だから、いつかは常識になるかもしれないのです。
さて「ストップ地球温暖化」「未来の地球のために」「地球を守る」……と声高に叫んだところで、では実際に、何を、どうすればいいのでしょう。
地球のために、電気や水素で走る自動車に乗り換えますか？
地球に優しく生きるために、家をパッシブハウスにリフォームしますか？
地球は泣きもしなければ、笑いもしません。怒らないし、褒めてもくれません。
環境問題は確かに地球のためです。ですが、あまり遠くに目標を定めすぎてもピンと来ないのも事実。
だから、もっと自分のためでいいのではないでしょうか。
家の電気代を抑えたい。そのためにパッシブハウスへのリフォームを考える。
ガソリン代が高い。だったら電気自動車にしてみようか。
自分の生活を少しでも快適にしたい。そんな自分の願望を叶えるための「ひとつの選択肢」として、ちょっと環境にいいものを取り入れてみたり、エコなアイテムを買ってみたりする。そんな所から始めればいいのです。
千里の道も一歩から。ゴールは遥か彼方です。
肩肘を張らずに、自分の生活をのんびりと見直しながら、まずは一歩、歩き出してみませんか。
